財務会計や生産管理、人事管理、販売管理など業務に直結したシステムから、メールやグループウェアをはじめとする情報系システムまで、企業の中には様々な業務システムが存在している。各システムには情報を管理するためのDBが存在しており、それぞれマスターとなるデータが格納されていることだろう。商品マスターや部品マスター、従業員マスター、顧客マスターなど、用途に応じて管理されているこれらのマスターだが、共通の情報をシステムごとに個別管理していることでデータの整合性が確保できてない企業が多く見受けられる。そこで、これらのマスターを一元的に管理し、共通マスターとして活用できる基盤が構築できるMDM(Master Data Management)を検討している方もいらっしゃるはずだ。
しかし、MDMは本来手段であり、マスターデータを統一することが達成したい最終的な目的ではないはず。なかにはMDMを導入すればマスターが統一できる“魔法のツール”だと思っている方もいるが、そう簡単に実現することは難しい。MDMの環境を整備するためのルール作りやデータクレンジングのフローなど運用管理体制を確立していきながら、時間をかけて統一していく覚悟が必要となる。成し遂げたい目的に対して、MDMは有効な手段になりうるのだろうか。
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