同社は、データクレンジングツール「トリリアムソフトウェアシステム」を紹介していました。大規模なデータで、同じ意味のデータ表記を統一し、データの品質を高める目的で用いる名寄せクレンジングツールです。
たとえば業務システム単位で顧客情報を保有していると、データ統合時に表記の不統一によって、同一顧客を特定できない問題などが出ます。そこで散在するシステムのデータをASTERIAで取り出してから、トリリアムによってデータクレンジングを施し、品質を高めてデータを統合したり、名寄せを実施します。デモでは、DB2やExcelなどで管理していたデータをASTERIAで統合し、それをトリリアム側に送って、きれいになったデータをOracle側へアップデートするケースを示していました。なお、このトリリアムは、インフォテリアが提供する「ASTERIA MDM One DQ」サービスのコアとしても利用されています。
両社は共同で、SaaS型のグループウェアを紹介していました。Bizcaはインターネット上のビジネスアプリケーションプラットフォームとして、社内での情報共有やコミュニケーションを活性化し、作業効率を大幅に向上するサービスで、3つの特徴があります。
まず1つ目がAJAX技術を用いてマウスで直感的に操作できる点です。2つ目はパーソナライズが可能なポータル画面であること。好きな情報を表示させ、使いやすくカスタマイズすることが可能です。3つ目の特徴は、Bizcaがプラットフォームであるという点です。出張などをサポートするマッシュアップ機能を実行したり、他のSaaSサービスで提供される情報を取り込むなど、外部情報との連携が行えます。ここでインフォテリアのASTERIA WARPを活用し、社内ポータルとしてサマリー化した情報を表示して提供できるように、連携技術を推進する方針とのことです。
同社は、Excelワークシートを使用した帳票ワークフローソリューションを紹介していました。Excelは業務に広く用いられています。しかし、いつ、誰が、何をしたのか、正しいファイルとして連絡・確認・承認を経ているのか、内部統制上から不十分な点もあります。そこでASTERIAでデータ連携や自動処理を施し、さらにイノーバによって人の判断が加わるワークフローでも業務をスムーズに進められるような工夫を凝らしました。
具体的には、ASTERIAによって原本管理やXML展開、マスター照合、連携してから、イノーバのワークフローを自動起動させます。受注受付が通知されたら、これを受注担当者が確認し、さらに責任者へと内容を送ります。そこで承認を行ったあと、Excelデータを業務システムへ転送するという流れです。展示ブースでは、イノーバによって人の判断を要するワークフローを組み込んで、ASTERIAがBPM機能を持ったEAI製品になることをアピールしていました。
同社は、SAPと他システムとのデータ連携をノンコーディングで実現できるASTERIA WARP版SAPアダプターなどを紹介していました。ASTERIA WARPは、外部システムとの連携が簡単に実現できますが、独特な通信手順を持つSAP専用アダプターがありませんでした。新アダプターにより、SAPと他システムとのデータ連携がノンコーディングでスムーズに実現できるようになります。たとえば、SAPの基幹システムからデータを取り出し、生産管理システム「MCFrame」や、分析ツール「Dr.SumEA」へ連携したり、ログ管理ソリューション「快適サーチャー」などでデータの一元管理が可能です。主な機能は、SAP Componentとの標準接続（IDoc/ALE）、SAPへのメッセージを送信するFlow Service用コンポーネント、SAPとの接続情報などを登録する管理コンソールが挙げられます。まだ参考出品でしたが、2009年1月にリリースする予定とのことです。
同社は、先進のワークフローシステム構築ツールを紹介しました。Web Plantは単なる構築ツールではなく、複雑なビジネスプロセスをGUIで表現できる開発環境を備えます。周辺システムと連携する本格的なワークフローシステムを迅速に構築できる点が特徴です。またIT統制を重視し、業務領域や時系列ごとに管理するセキュア環境も提供。バージョン管理の自動化や新旧バージョンごとの並行運用が行え、年度の端境期に適用できます。基幹システムに情報を引き渡す際にASTERIAを組み合わせ、Web Plantの柔軟な機能を損なわないシームレス連携が可能になります。
最新バージョンでは、ワークフローで発生する情報の参照・書き出しや、他アプリケーションの処理結果を受けた承認プロセス制御も自動化します。たとえば見積もり起案者が販売先や販売品目を入力すると、Web Plantが購買部の原価システムデータを自動反映し、最新の見積書を申請します。さらに複数ユーザーがデータベースに重複更新するリスクも回避します。承認が滞る担当者に督促メールを自動送信し、迅速な申請を実現します。
同社は、食品業界向けの生産管理システムを紹介していました。いま食の安全・安心への関心が大きな高まりをみせています。本製品は、食の安全を脅かす不測の事態が起きたときに、情報を遡ってトレースしたり、正確な情報を公開する目的で導入されるものです。また原料の高騰などによる計画変更や、複数レシピを管理しなければならない状況で、最大限の利益追求を支援します。原価を正確に把握したり、原料ロスを削減する適正発注量を算出したり、賞味期限順に引き当てやピッキングを指示することが可能です。食品業界向けに特化した機能として、同一品目で複数の配合を管理し、季節ごと、工場ごとに配合が異なる場合でも柔軟に対応します。
ここでも、販売、生産計画、製造、購買、在庫などに関わる情報と、CRMシステム、原価管理システム、品質情報システムなどをシームレスに連携して管理するためにASTERIAが一役買っているのです。
同社は、統合型のERPパッケージやCRMパッケージ、真のリッチクライアントを実現するWebプログラミング言語「Curl」を紹介しました。
「ProActive E2」は、約3500社の導入実績がある純国産ERPパッケージです。経営基盤となる財務会計・管理会計を中心に、債権・債務、人事・給与、資産管理までをサポートし、リアルタイム経営、経営の可視化、コンプライアンス強化、セキュリティ管理、変化への対応などを実現します。導入コンサルから活用支援までの一貫した同社の体制もアピールしていました。
一方、「eMplex CRM」は、Webマーケティングから、見込み客の育成、営業支援やECによる売上げ拡大、営業パフォーマンスの向上、ダッシュボードによるマネジメント意思決定支援・管理会計までをワンストップで提供する統合CRMパッケージです。高品質な情報をより多く蓄積し、プロセスを見える化することで、マーケティングの施策、営業戦略、経営意思決定へと継続的に利益を導けるようになります。これらのシステムを構築する際には、ASTERIAのデータ連携によって迅速なシステム構築が可能になりました。
同社は、CSV/XMLデータを高速に仕分け、結合・集計が行えるデータ加工ツール「Interstage Data Effector」を利用した「DBレスソリューション」を紹介していました。これは、@WARP製品である富士通の新世代XMLデータベースエンジン「Interstage Shunsaku Data Manager」と同様のアルゴリズムを使ったソリューションです。さまざまな業務システムのデータを複数の条件で一括して仕分け、必要な業務データを高速で取り出します。また項目の並びや長さの異なる不揃いなデータもそのまま扱え、それらのデータを結合したり、集計したり、並べ替えたあとで、整形データとして出力し、BI、帳票、Excel、検索などで活用できます。
このソリューションは、大容量のデータをデータベースの構築なしで高速に集計・検索を実現します。開発もノンプログラミングで、柔軟な対応が可能となります。会場では、Excelで作成した営業日報をメールでサーバーに送り、ASTERIA WARP LiteによってCSV形式に変換してデータを蓄積し、これらのデータを営業分析などで必要な集計軸で取り出してから、Webアプリケーションで閲覧できるデモを実施していました。
同社は、ワールドワイドで採用されているCRMサービス・Salesforceからのデータを取り出し、企業内の基幹システムとスムーズに連携させる「ASTERIA Salesforce アダプタ」を紹介していました。
これは、ASTERIAを使ってシステムやデータをスムーズに連携させるアダプターの1つとして独自開発したもので、すでに20社ほどに導入されているそうです。Notes、ERP、RDBなどのシステムと連携させたり、同時出展していたフォーディーネットワークス社の4D Printと併用することで、各種の帳票作成や印刷、PDFの出力が可能になります。また「ASTERIA FAXアダプタ」もあり、これまで人手に頼っていたFAX送信業務を完全自動化するケースもブース内で紹介していました。
同社は、EAI機能とフロー実行エンジンを搭載したEDIパッケージを紹介していました。企業内システムだけでなく、企業間の大規模なデータ交換システムとして幅広く利用できるパッケージです。
JFTが企業の外部連携を担当し、ASTERIAが社内の内部連携を担うことで、電子商取引を実現するシステム間接続や、情報システムの統合を効率よく実現できます。通信手順はマルチプロトコル対応で、全銀手順、全銀TCP/IP手順、JCA手順、FTP/FTPS、ファイル伝送型WebEDIなどをサポートしています。
ASTERIA WARPを採用することで、GUI画面で連携コンポーネントを並べて接続するだけで、企業システム間のデータ連携までを容易に構築できるようになりました。イベントブースでは、ある商社からWebEDI手順で受注データをセンター側に送信し、それをJFT/server WARPで受信、さらに振り分けて処理を施したのち、センター側から全銀TCP/IP手順で発注データを特定メーカーに対して送信する事例などを紹介していました。
同社は、システム間の差異を意識しないEAI一体型帳票ソリューションを紹介していました。ASTERIA WARPと帳票印刷システム・4D Print Solutionを連携したものです。
ASTERIA WARPによって基幹システムから収集したデータを、指定の帳票フォームに流し込み、さまざまなプリンタの印刷環境を構築します。特徴はASTERIAのフローにコンポーネントとして組み込んで、一貫した帳票業務フローを構築できる点です。帳票イメージ作成もノンプログラミングで行えます。専用デザインツールで帳票フォームを直感的に作成でき、単票／可変長複票などの種類にも対応します。このほか、各種プリンタへの自動印刷、帳票に主眼をおいたPDFへの出力、メール送信機能なども装備しています。たとえばIPアドレスなどによって、ASTERIA管理下にある特定プリンタを動的に振り分けて出力することも可能です。プリントのフローに、メールのコンポーネントを組み込めば、PDFファイルを添付してメールを自動送信することもできます。
同社は、日々蓄積された膨大なデータを超高速で処理するデータ分析プラットフォームを紹介していました。ASTERIA WARPを用いて、分散した生産・販売などの各種システムからデータを取り出し、DIAPRISMによって大量データを分析することができます。
最新モデルでは、1億件の集計・検索をわずか3秒で実現します。
チューニング不要なデータベースシステムの採用により、構築・運用・拡張も容易に行えます。また、定型レポートだけでなく非定型分析もExcelを使って自在に行うことができ、大量データからいち早く変化を先読みして適切な対応を取ることで、スピード経営を推進できるようになります。
同社は、手作業で行っているインターネットエクスプローラ（IE）の操作を自動化し、業務効率をアップさせるツールを紹介していました。
たとえば、各取引先から発注データがアップされた際に、あらかじめ記録しておいたスクリプトを実行させ、必要なデータを自動的に抽出することが可能です。さらに抽出したデータを自社の基幹システム側に取り込み、在庫引き当てをしたり、帳票として出力したりする場合に、ASTERIAが大活躍します。このようにWeb EDIにおいて、手作業で対応していたデータ受信から、データ変換、ホスト連携までの一連の操作を完全に自動化できるようになります。またスクリプトを実行した結果をログとして記録・保存したり、管理者への結果メールの通知にも対応しています。
同社は、システム開発方法論＆フレームワーク「eMethod」と、インフォテリアのASTERIA WARPを組み合わせ、最適なソリューションを提供できる力を訴求していました。
eMethodは、標準タスクと開発フレームワークによって、柔軟性と高品質、低コスト、短納期を実現できるSIソリューションです。標準タスクに基づき、お客さまへのご提案から設計・開発・保守・運用までをワンストップでサポートし、通常の業務パッケージでは満たされない機能や、逆に不要な機能などを最適化した形で提供します。また開発フレームワークにJavaジェネレータを装備し、標準タスクでの定義をセットするだけで、約8割のプログラムを自動で生成できます。同社のブースでは、このeMethodで開発したWeb機能や、ASTERIAによって実現したシステム間連携の例として、キリンビールさまの成功事例について紹介していました。
インフォテリアでは、システム間連携の際に必須となるデータ連携ミドルウェアとして、国内市場で2年連続No.1を誇るEAIツール「ASTERIA WARP」と、企業内に重複して存在するマスターデータを体系的に管理するマスターデータ管理ソリューション「ASTERIA MDM One」を紹介しました。
主力製品のASTERIAはもちろんですが、今回のイベントでは目玉製品として特にASTERIA MDM Oneの紹介に力を入れていました。マスターデータ管理という概念は、国内ではまだあまり浸透していませんが、欧米ではSOAを実現する前に、まず整備しなければならない標準的な考え方になっています。国内初となるマスターデータ管理ソリューションを先行投入し、普及を図っていく構えです。本製品を導入することで、既存システムの再生化、システムの投資・運用コストの削減、内部統制の対応を実現できます。