顧客マスターや商品マスターといった各種マスターデータは、情報システムの基礎になっています。そしてマスターデータをしっかり維持・管理する「マスターデータマネジメント（MDM）」は、ITによる経営の効率化や増力化の基礎になります。

当然、企業はビジネスのあらゆる観点からMDMの恩恵を受けることができます。

IT投資全体の7割を占めるとされるオペレーションコストの削減・低減が期待できます。

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顧客の「見える化」を促進し、商品やサービスの企画・提案力向上を加速します。

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多彩な経営指標の可視化を可能にし、ビジネス戦略やビジネスプロセスの最適化に役立ちます。

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しかも、これらのメリットはビジネス環境の変化がスピードを増せば増すほど、短期的に実感しやすくなるはず。今こそ、これまで先送りしてきたマスターデータの整備に乗り出すタイミングです。

マスターデータマネジメント（MDM）には、成功を阻むいくつかの落とし穴が潜んでいます。特に注意が必要なのが、組織や人など運用管理に関連するもの。「ITありき」でMDMに取り組むと、次のような落とし穴に陥りかねません。

(1) どのマスターデータを信じるべきか分からなくなる

顧客や商品などのデータは全社共通のシステムだけでなく、部門ごとに利用しているシステムにも存在します。そのうち、どれを「正」のマスターデータとして用いたらよいか分からなくなる、というのはよくある話です。マスターデータマネジメント（MDM）のメリットを最大限に引き出すには、まず何より、基準となるマスターデータを明確に定めることが大切です。

(2) いつの間にかマスターデータが“汚れる”

いったん綺麗にしたはずのマスターデータが、時間が経つにつれて“汚れる”。こうした事態に見舞われないようにするには、「マスターデータの管理責任者は誰か」、「登録や変更の申請フローが定まっているか」といったマスターデータマネジメント（MDM）のルールを明確にする。さらに、運用の一部を自動化するなど、オペレーションの効率化を図らることが肝心です。

(3) ある種の不可抗力でマスターデータが古くなる

マスターデータの管理責任部門や運用ルールを定めたにもかかわらず、マスターデータが現状に合わなくなる。最近、こうした状況に直面する可能性が、従来に増して大きくなっています。M&Aで顧客の名称が変わったり、事業譲渡で取引先の名称や製品コードが変わったりするためです。このため、マスターデータマネジメント（MDM）ではマスターデータを定期的に精査して、鮮度を保つ必要があります。