MDMのコラム｜MDMとは？を分かりやすく解説

今回は、前回に引き続き、なぜマスターデータ管理（MDM）がインフラであり業務なのか、そして業務として確立するまでに、どういった課題をクリアする必要があるかについて述べていきたいと思います。

まずは、念のために「インフラ」の定義を確認しておきましょう。Wikipediaで調べると「国民福祉の向上と国民経済の発展に必要な公共施設を指す」とあります。一方、IT用語辞典e-Wordsには、「ITの世界では、何らかのシステムや事業を有効に機能させるために基盤として必要となる設備や制度などのこと」（一部抜粋）とあります。

それぞれ広義な定義と狭義な定義という差はあれ、どちらもMDMがインフラだと認識するうえで、重要なヒントとなります。特に、後者の定義にある「システムや事業を有効に機能させる」という表現は、MDMがインフラであることを理解するのに欠かせない考え方です。

改めて言うまでもありませんが、実際の業務を遂行する際に直接的に求められているデータは、マスターデータというわけではありません。システムで発生する売上情報や生産情報といったトランザクションデータです。

ところが、ありとあらゆるトランザクションデータが企業内で有効に機能しているかというと、残念ながら、そうでもないのが現実です。システム環境の分散化が進み、マスターデータがあちこちのシステム環境で管理されているのが主要な原因の一つになっています。

トランザクションデータを最も効果的に機能させるにはどうしたらよいでしょうか。そう、何はともあれインフラの整備、すなわちMDMの仕組みを整える必要があるわけです。

具体的には、業務ごとに別々に行っているマスターデータの管理作業を、インフラとなる統合マスター環境に集中化する。そのうえでマスターハブを通じて、品質が安定したマスターデータを社内の複数のシステムへ供給する。こうすることで分散化したシステムのトランザクションデータを有効活用できるようになります。

これまでの本コラムで、MDMが大切なことは十分に理解いただけていると思いますが、ひょっとするとインフラ整備によってもたらされる効果がイメージしづらいかもしれません。そこで今回は最後に、インフラを整備することのインパクトを紹介しておきましょう。

紹介するのは、クラウドコンピューティングの話題でもしばしば引き合いに出される例え話の一つです。

電力インフラが整備される前、企業（個人）は自前で発電して必要な電力需要を満たしていた時期があったそうです。その当時は拠点ごとに発電を行っていたため、電力の品質や安定に問題があった。それが、国（あるいは電力会社）によってインフラが整備されたことで、企業（個人）は発電業務から解放された。そのうえ、より効率のよい環境で電力を使用できるようになったと言われています。

電力インフラの整備が産業や経済の発展を支える重要な役割を果たしてきたわけですね。

次回は、「業務」という視点でMDMについて解説します。

[執筆 ： インフォテリア株式会社　エンタープライズ事業部　企画部　製品担当]