システムのサポート力が事業継続に影響
災害が起きた場合、受注・出荷を初めとする基幹業務のプロセスをいかにして継続するか。
ウイルスのパンデミックが発生した際に、どのような指針に沿って業務を維持するか。事業継続計画(BCP:Business Continuity Plan)を立案し、実行できる体制を整備する動きが企業の間で広がっている。
事業継続計画というと、最近は地震や停電、新型インフルエンザを想定していることが多いだろう。だが、事業の継続を脅かすようなリスクは、何も企業の外で発生する有事に限らない。身近なところにも、見逃せないリスクはたくさん存在する。典型例の一つが、情報システムに関連するトラブルだ。
事の大小や原因に違いはあっても、システムのトラブルによって業務やサービスの継続に支障を来たす例は少なくない。企業は「システムの有事」に備え、システムそのものを二重化したり、システムを構成する機器を冗長化したりと、IT面で対策を講じている。ただ、復旧を長引かせないためには、メーカーのサポートについても考慮しておきたい。
システムを構成する機器やソフトのメーカーが、どれだけ迅速に有事に対応してくれるか。そのサポート体制によって、システムの復旧時間が違ってくることは容易に想像できる。仮に、機器やソフトの構造に通じているメーカー側の担当者が海外にしかいなければ、有事を切り抜けるまでに一定の期間を要する可能性がある。
業務上重要なシステムであれば、メーカーのサポート力はなおさら大切なポイントになる。性能や機能に加えてメーカー側のサポート体制を見極める。そのうえで、システムを構成する機器やソフトの採用を決める。そうすることが結果的に、事業やサービスの継続を脅かすリスクを小さくすることにつながる。
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ASTERIAは、純国産のソフトです。時差がある海外の開発者から技術情報を得なければならない海外製ソフトのメーカーと違い、国内にいる開発者とサポート担当者が一体となってサポートを手がけます。そのため、導入前・導入中・導入後のいずれにおいても、純国産ならではの迅速なサポートが可能です。
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