[課題解決]システムのサポート力が事業継続に影響

災害が起きた場合、受注・出荷を初めとする基幹業務のプロセスをいかにして継続するか。

　ウイルスのパンデミックが発生した際に、どのような指針に沿って業務を維持するか。事業継続計画（BCP：Business Continuity Plan）を立案し、実行できる体制を整備する動きが企業の間で広がっている。

　事業継続計画というと、最近は地震や停電、新型インフルエンザを想定していることが多いだろう。だが、事業の継続を脅かすようなリスクは、何も企業の外で発生する有事に限らない。身近なところにも、見逃せないリスクはたくさん存在する。典型例の一つが、情報システムに関連するトラブルだ。

　事の大小や原因に違いはあっても、システムのトラブルによって業務やサービスの継続に支障を来たす例は少なくない。企業は「システムの有事」に備え、システムそのものを二重化したり、システムを構成する機器を冗長化したりと、IT面で対策を講じている。ただ、復旧を長引かせないためには、メーカーのサポートについても考慮しておきたい。

　システムを構成する機器やソフトのメーカーが、どれだけ迅速に有事に対応してくれるか。そのサポート体制によって、システムの復旧時間が違ってくることは容易に想像できる。仮に、機器やソフトの構造に通じているメーカー側の担当者が海外にしかいなければ、有事を切り抜けるまでに一定の期間を要する可能性がある。

　業務上重要なシステムであれば、メーカーのサポート力はなおさら大切なポイントになる。性能や機能に加えてメーカー側のサポート体制を見極める。そのうえで、システムを構成する機器やソフトの採用を決める。そうすることが結果的に、事業やサービスの継続を脅かすリスクを小さくすることにつながる。